製造業で研究者をやっていると、思いもしない仕事をすることがある。大学・大学院で学んだこと、入社以来の専門とは異なった分野の業務に携わることになったとき、なじみのない分野で最低限の科学的知識を吸収する必要に迫られる。
土地勘もない分野では、どの本で勉強すればよいかもわからない。わかりやすい入門書はどのようにして手に入れるのが良いだろうか。
幸いなことに、自然科学の分野では高校生が使う理科の資料集が安価に手に入る。そのうえ分かりやすい。

フォトサイエンス (数研出版) 物理 化学 生物 地学
サイエンスビュー (実教出版) 化学 生物

高校生が卒業までに学ぶ程度の知識や概念すら持っていないと、専門家に質問することすらできない。高校の理科の教科書程度の知識はあるというなら、大学の初年次教育から学部教育向けに使われている教科書を読んでみよう。学びたい分野でどのような本を読むのが適切かを知るには、ある程度大きな大学の生協書籍部を訪れて、教科書コーナーをめぐるのが効率的だ。

たとえば、生物の知識が義務教育レベルの人が、ミトコンドリアって何？というような人が、生命科学系のことを学ぼうと思ったときに、間違ってもTHE CELLを手にとってはならない。時間の無駄だ。高校生物の資料集や、せめて大学教養教育の教科書を読む方が、学習者のためになる。

ところで、今の時代はネットで調べれば何でもわかるという人がいるが、この見方は間違っている。ネットで検索するには適切なキーワードを思いつく必要があるが、それには知識や概念が身についている必要がある。また、20年前ならいざ知らず、近年では広告目的で間違った内容を平気で書き連ねている上に検索上位に並ぶページが多い。現代のネット上では、正しい情報を見つけるだけで一苦労。それよりも、書店に1,000円払って本を買った方が楽だ。

新東名

伊勢原JCT
東名上りから新東名上りのランプで、盛土の代わりに発泡スチロールが使われている。EPS工法というらしい。土よりも1/100程度の重量で、圧縮に耐える力は土と同じくらい。日本では1985年から使われている。2009年の地震で生じた東名高速の崩落個所を復旧するのにも使われている。

松田町　中津川橋の設計

御殿場JCT-御殿場IC
NEXCO中日本沼津工事事務所　5連の連続高架橋のうち3連にUコンポ橋を採用
新東名高速道路　御殿場インターチェンジ工事
国道138号御殿場バイパス沼津河川国道事務所

拡幅事例

中央道　トラス橋の3車線化

新東名　静岡区間で当初暫定2車線で着工、途中から3車線で施工して完成

新名神　将来の3車線化を見据えて設計、施工

外環道

大泉JCT-東名JCT　シールドマシン発進 2019/1/26 新倉PAまで外環道の中央分離帯にベルトコンベアを設置して土砂を搬出(仮置き場は荒川の近く)。東名側は東名高速脇に仮置き場を設置。
ほぼ全線の16.2 kmに、上り線と下り線の2本のトンネルを掘削する。外径16 mのシールドマシンがトンネル両側から合計4台で掘削し、井の頭通のあたりで吻合する。全線片側3車線。
大深度地下には始点から1,400 m地点で到達する。掘削スピードは最大500 m/月になる。
この区間の建設費用は1兆6千億円。

外環道の東名高速から湾岸線にかけての区間は計画が具体化されていないが、おそらく第三京浜とJCTを形成して、川崎縦貫道と統合して大師JCTで首都高に接続する計画になると予想している。

三遠南信道

天竜峡大橋　景観に配慮して薄型、照明の壁面埋め込みなどを実施

建設後にルートから外れた草木トンネル

中部横断自動車道

風光明媚な新清水JCTで「初めのいーっぽ！」　清水JCTの設計変更によるコスト削減、脆弱な地盤でのトンネル建設

難工事だった樽峠トンネルを歩く　危険物積載制限のない4999m。清水JCTから富沢ICの区間はかなり高所を通っているので景観がスリリング。

首都高

首都高新ルート、現実味帯びる銀座横断トンネル
日本橋の空を取り戻す話。KK線が大型車を通せない構造なので代替となる地下路線をつくりたいが、すでに過密状態の銀座で道路トンネルを建設する困難さといったら。

お金が欲しい。楽して稼ぎたい。
そんなことを言う人は多い割に、具体的な行動を起こしている人は少ないのが実際です。ここでは、自分の投資計画のために集めた情報をまとめています。

具体的な投資の商品を勧めるものではありません。うまい話には裏があります。投資をする場合は、仕組みを理解したうえで、すべて自己責任でやりましょう。

寄附金に対しては寄付金控除という制度があり、確定申告することで所得税の一部が還付される。

個人が認定・特例認定NPO法人に寄附した場合

確定申告することで所得税の控除が受けられる。都道府県または市町村が認定している団体については、住民税の控除も受けられる。

国立大学法人に寄附した場合

確定申告することで所得税の控除が受けられる。都道府県または市町村が認定している団体については、住民税の控除も受けられる。国立大学法人等の修学支援事業に対する個人からの寄附に係る所得税の税額控除についてにあるように、各大学の修学支援事業の枠に対して寄附する場合は所得控除に加えて、税額控除を選択することもできる。小口の寄附ではたいてい税額控除の方が所得税の還付が多くなる。
確定申告時の「寄附金の種類」は「公益社団法人等に対する寄附」を選択する。

確定申告について

税務署に行くと待ち時間がないので、確定申告書作成コーナーで申告書を作成して郵送またはe-Taxで提出するのが楽である。
郵送で提出する場合は、申告書作成コーナーで申告書を作成すると、最後に印刷すべき書類や添付すべき書類を指示されるので、指示の通りに印刷して郵送すればよい。
e-Taxは本人確認のためマイナンバーカードと対応するICカードのリーダが必要である。ただし、2019年1月より税務署であらかじめ本人確認することで、IDとパスワードを発行できるサービスが始まる予定である。
e-Taxでは寄付金控除の証明書を添付することを求められないため作業が楽であるが、自分で証明書を5年間は保管する必要がある。
問題なく処理されれば、4月ごろには税務署から還付金が振り込まれる。

2018年10月の土日に、九州の太陽光発電に対して出力抑制がかかった。その規模なんと93万kW、最新の原発1基分に相当する。実にもったいない。なぜ、そんなもったいないことをするかといえば、出力抑制しなければ停電する恐れがあったからだ。
先日の地震をきっかけとした北海道ブラックアウトによって、電力の需給バランスが崩れると大規模障害に陥る危険があることが一般にも知られるようになった。もちろん、このような大規模障害がこれまで発生しなかったのは昔から電力会社が同時同量を維持してきたためである。主に火力発電所が需要に応じて出力を調整することで、社会が必要とする電力に対してちょうどいい量の電力が供給されてきた。需要側の都合に供給側が合わせてきたわけだ。

太陽光や風力といった不安定な自然エネルギーに頼った社会を構築するとなると、供給側の不安定さを織り込んだ電力網を作らなくてはならない。かといって、天気が悪くなったら強制的に消費電力を抑えるシステムなど非現実的だろう。仕事中に急にパソコンの電源が切れたり、製造装置が止まったら仕事にならない。結局のところ、需要側に合わせて供給側が動く立場は変えられない。

再生可能エネルギーを利用した発電が不安定というならば、電気を貯めておく仕組みを取り入れればいいと考えるだろう。ところが、電力を大規模かつ安価に貯蔵できる技術はなかった。それゆえに需要に合わせて同時同量の電力をつくるしかなかった。「なかった」と過去形で書いているのは、ようやく電気を貯めることができるようになりつつあるためだ。リチウムイオン電池の大容量化と低廉化はまさにその象徴である。現在のEVブームは、ようやく車を動かすくらいの大電力を蓄えられる電池が登場したことに端を発する。再生可能エネルギーの出力安定化のような電力網に接続する蓄電池あれば、EV用の電池がエネルギー密度を重視するのに対して、容量とコスト (耐久性を含む) に重きが置かれる。日本ガイシのNAS電池、住友電工のレドックスフロー電池といった別方式の蓄電池が使われることもあれば、フライホイールを使って物理的に電力を貯蔵する方式も実証試験が行われている。いまさら騒ぐほどのことでもなく、太陽光や風力は不安定であるという前提のもとで、数十年前から地道な技術開発が行われてきている。おかげで、ようやく蓄電システムのコストが現実的なところまで下がってきた。

ここで冒頭のニュースを振り返ってみると、ある意味では滑稽な感じがするが、実は良いニュースであることがわかる。太陽光発電が普及すれば、それこそ火力発電も原子力発電も要らないくらいに普及すれば、必ず太陽光発電の出力調整を必要とする。逆に、既存の発電所の出力調整で間に合っているうちは、太陽光発電の量が小さいことを意味している。九州で太陽光発電の出力抑制が発動したのは、それだけ大規模に太陽光発電が普及した何よりの証拠といえる。ただ、残念なことに、出力抑制が必要になることなど目に見えているのにも関わらず、十分な蓄電池システムが予め整備されていなかった。九州電力は蓄電池と揚水発電、さらには本州への送電によって昼間の余剰発電量を吸収したが、それでも容量が足りなかった。だが、これは仕方ないことではある。人は痛い目にあわないと、対策をしない。

メガソーラーを設置するような大規模太陽光発電事業者は営利のために太陽光発電をしている。蓄電システムの設置は余計なコストであるから設置しないというのが合理的な判断だ。営利目的だからこそ事業者が勝手に規模を拡大してくれるので、営利目的が悪いわけではない。営利目的の事業者が社会にとって望ましいふるまいをするようなルール作りこそが必要なのである。まさに固定価格買取制度が太陽光発電を普及させたように。その意味でいえば、蓄電システムを設置しなければ、蓄電のコスト以上に利益が目減りする状況になればこそ、蓄電システムを備えた太陽光発電所が普及することになる。九州はその段階に達しつつある。

再生可能エネルギーをより一段と普及させるには、蓄電を含む配送電のシステムを構築することが不可欠だ。そして、日本が特に遅れているわけではない。この界隈ではよく知られているように、ドイツがあれだけ再生可能エネルギーを導入できたのは、欧州全体に広がる電力網を通じて近隣諸国に「売電」することができ、逆に天候が悪いときは買電することで同時同量の帳尻を合わせることができたためだ。ドイツ国内で脱原発といいながらフランスの原発から電力供給を受けている。また、電力需要地である南部の工業地帯と風力発電が盛んな北部をつなぐ電線が貧弱で、ドイツ国内でバランスが取れていないことも問題となっている。このように再生可能エネルギー先進国とみなされるドイツでさえ、難しさをかみしめつつ進んでいる。日本も着実に前進しているからこそ、新しい問題にぶつかっているといえよう。

ところで、冒頭の記事にはドイツの例として余剰電力で水素を製造し、天然ガスのパイプラインに混合させる利用法が紹介されていた。この例から日本でも水素の状態で蓄えることが良いという考えが浮かぶだろう。なんといっても日本にはFCVの旗振り役であるトヨタがいる。しかし、水素ガスは貯蔵性が決して良くないことは覚えておく必要がある。水素はあまりにも小さいため、金属製の容器では金属原子間に入り込んでしまうことが知られている。このためFCVの水素タンクは炭素繊維で作られている。水素を製造して、貯蔵する技術については、製油所のような大規模な水素ガス取り扱い施設での水素の扱いが参考になるかもしれない。